コロナバブルがはじけて、みんなにチャンスがやってくる？
コロナバブルがはじけて、みんなにチャンスがやってくる？
はい、みなさんこんにちは！
クリエイティブ、テクノロジー、投資ファンのこーじです。
今回は史上最大のバブルと呼ばれるいまの株式マーケットについて、NASDAQ100指数の動きを見ながら、現在の状況とこれから先の展開について考察してみたいと思います。
まだ投資したことないけど、興味を持ちはじめているあなた、これから最大のチャンスがやってくるかもしれません。投資をはじめるのに最高のチャンスになるかもしれないので、ひとつの意見として参考にご覧ください。
いくらまで下がるのか、いつまで下がるのか、未来のことは誰にも分かりませんが、過去を振り返ってみて、どんな展開が考えられるのかを見ていきましょう！
Table of Contents
- コロナ危機からの回復でマーケットは2.5倍に増幅
- 2000年以降に起きたクラッシュとの比較
- なぜ世界中の中央銀行が金融引き締めをはじめているのか
- この先どうなるの？
- いまは歴史的な投資チャンス？
- 将来のための投資
コロナ危機からの回復で株式マーケットは2.5倍に増幅
Source : FRED
上のチャートは過去5年間のNASDAQ100指数(グレー)と流通通貨量(ブルー)の動きを表しています。
2020年、中国武漢からCOVID-19ウィルスがアウトブレイクしたことをきっかけに、世界の株式マーケットは大きなクラッシュを経験しました。特に大きな変動があったNASDAQ100指数は2020年2月20日から3月23日まで下降し続け、直前の最高値9736.57から6771.91まで30%ほど下がりました。
ウィルスへの対策として世界中でロックダウンがはじまり、失業率が急激に上昇し、株価も急落をはじめました。この状況の中で米国中央銀行は臨時会合を数回開催し、政策金利を0%近くまで下げて、さらに給付金を支給してロックダウン下での生活維持を支援しました。
その結果、ごく短い期間で株価はボトム(暴落期間の最安値)をつけて回復をはじめました。回復の勢いは強く、ボトムの6771.91から2021年11月の史上最高値16764.85まで247.56%上昇しました。
2000年以降に起きた大きなクラッシュとの比較
Source : FRED
上のチャートは過去25年間のNASDAQ100指数(グレー)と流通通貨量(ブルー)の動きを表しています。グレーのエリアはリセッション(景気後退)の時期を示しています。
2000年以降には、3回の大きなマーケットクラッシュが起きています。2001年のテックバブルクラッシュ、2008年のファイナンシャルクラッシュ、それから2020年のCOVID-19パンデミッククラッシュ。上のチャートでグレーのエリアがあるところにあたります。
ひとつ前のクラッシュのボトム(クラッシュ期間の最安値)からの伸び方を見ると、今回のコロナバブルは流通通貨量の供給量がとてつもなく大きく、それに合わせて株価が増幅していることが分かります。
具体的な数字を見ると、それぞれのマーケットクラッシュの株価の動きは以下のとおりです。
2001年テックバブルひとつ前のクラッシュからの成長率 28.5倍(1990-2000)1年あたりの平均成長率 2.9倍クラッシュ時の暴落率 -82.9%2008年グローバルファイナンシャルクライシスひとつ前のクラッシュからの成長率 2.8倍(2002-2007)1年あたりの平均成長率 0.6倍クラッシュ時の暴落率 -53.7%2020年パンデミックひとつ前のクラッシュからの成長率 9.3倍(2009-2020)1年あたりの平均成長率 0.8倍クラッシュ時の暴落率 -27.4%2022年ポストコロナクライシスひとつ前のクラッシュからの成長率 2.4倍(2020-2021)1年あたりの平均成長率 2.4倍現時点の暴落率 -30.0%
ひとつ前のクラッシュからの成長率を1年あたりの平均で見ると、コロナ危機からの回復の成長スピードが2001年のテックバブルに匹敵する勢いということが見えます。すでに2020年のパンデミックより下落していますが、直近の成長スピードを考慮するとまだ下がる余地があるように見えます。
なぜ世界中の中央銀行が金融引締めをしはじめているのか
それはインフレーション率が上がり過ぎているからです。米国の中央銀行の健全な経済の目標値は2%で、いまはその4倍以上にあがっています。中央銀行は物価の安定が役目の一つなので、政策金利をコントロールしてインフレーションを下げなくてはいけないのです。
Source : FRED
上のチャートは、NASDAQ100指数(ブラック)とインフレーション率(イエロー)と米国政策金利(オレンジ) の過去30年ほどの動きを表しています。グレーのエリアはリセッションの時期を表しています。
この3つのデータの大雑把な関係は、インフレーション率とNASDAQ100は同じように動き、インフレーション率が上がり過ぎると中央銀行が政策金利を上げて抑制しようとします。インフレーション率が上がり過ぎたり、政策金利を急に上げ過ぎると中小企業が破綻しやすくなり、失業率が上がりリセッションを招きます。
そして現在、パンデミックの支援策による流通通貨量のブーストによりインフレーション率が制御不能なほど上がり、追い討ちをかけるように地政学的要因による原油および食料や金属材料価格の高騰が発生し、1982年以来40年ぶりのインフレーション率に達しています。
インフレーション率が高いということは、物価が高騰していくことを表していて、すでに日用品や食料、ガソリンなどの燃料費がかなり上がっています。さらに地政学的要因により小麦不足による食糧危機のリスクが上がっていて、世界的にアラートレベルが上がっています。
このインフレーション率は需要と供給のバランスの上で上下しているため、いま起きているように原油や材料の供給が減少するとインフレーションが加速していきます。インフレーション率を下げて経済の健康状態を元に戻さないと一般社会の生活に支障が出るので、なんとかしないといけません。
中央銀行は通貨をプリントして増やすことができますが、原油や材料をプリントできないため、減少した供給とバランスがとれるレベルまで需要を殺すしかありません。それが政策金利の引き上げにあたります。政策金利を引き上げるとお金の流動性が落ちて、市場に出回る通貨の量を減らす効果があります。
通貨の流通量が減少することは通貨の供給が減るのと同じことで、供給が減ることで通貨の価格が上がります。相対的に購入パワーがあがるので、少ない通貨で同じものが購入できるようになります。裏返すと、価格が下がりインフレーション率が低下することになります。
画像でグレーになっているリセッションの期間にはこうしたリセットが起きていて、経済の健康状態を取り戻そうとしてきた歴史となっています。中央銀行はできればリセッションを回避したいので、リセッションを狙って利上げしているわけではありませんが、今回も上がり過ぎたインフレーション率を抑制し経済の健康状態を取り戻すために世界中で金融引き締めが行われています。
この先どうなるの？
いまは株価が大きく下落していて、ベアマーケット(数か月〜数年に渡って下落が続く時期)とされる領域に一時的に落ち込みました。米国のインフレーション率はまだ8.3%と異常に高い水準にいるため、これを2%に戻すために金融引締めが年末にかけて続く見込みです。そして金融引締めの期間は株価が下がりやすい状態が続きます。
上のチャートは、一般消費者のセンチメントを測る指数で、米国ミシガン大学により毎月調査されているものです。すでにリセッションにいるという見方も強く、一般消費者のセンチメントを測る指数はすでに2008年のリセッション時期と同じ水準に低下しています。
米国では2四半期連続でGDPがマイナス成長を記録すると正式にリセッションと定義されますが、2022年の第一四半期(1月〜3月)はマイナス成長の数値が公表されています。小売業の業績報告から、第二四半期のGDPもマイナスになる可能性が上がっているように見えます。第二四半期のGDP成長率の速報値は7月末に公表されるので、その時期に事実的にリセッションと断定される可能性があります。
このチャートは米国10年国債と2年国債の利回りの差を表していて、通常は期間が長い国債の方が利回りが高くなるので、プラスのパーセンテージで推移しています。このパーセンテージがマイナスになることが経済の健康状態が良くないことを指していて、マイナスになるとその1〜2年後にリセッションが発生していることから、リセッション指標とされています。画像の中でブラックの水平なラインが0％を指しています。今年の4月に一時的にマイナスになったのでリセッションの可能性について報道され始めました。
センチメントの低さや小売企業の業績を見ると、いままさにリセッションに入っている可能性が高くなっているように見えます。仮にリセッションになっているとすると、過去のリセッションは継続期間が平均14か月と言われているので、年内はリセッション時期にあたることになります。
大きな企業で雇用の減速が見込まれているものの、年内は雇用を維持できるとコメントしているところが多く、WalmartのCEOも「リセッションになるとしてもマイルドなものになりそう」というコメントをしています。加えて、米国中央銀行が年明けには利上げを緩和しても良さそうという見解を出し始めたことで、先週はようやくマーケットの緊張感が解れて7週間ぶりに株価が回復を見せています。(2022年5月29日現在)
センチメントが低い状態で中央銀行が利上げしていると、株価は下がり続けます。一時的に回復しても、また下がっていく可能性は高いと思われます。そして過去のデータを見ると、多くの場合、株価はリセッションの最中にボトムして回復を始めるため、今年の第四四半期(10月〜12月)あたりには回復に向かっているかもしれません。
いまは歴史的な投資チャンス？
リセッションもしくはそれに相当する株価のクラッシュが起きた後、株価は大きく回復します。過去3回の例を見ると2倍以上になっています。今回のクラッシュがどこまで下がるのか、いつまで続くのか、それは誰にも分かりませんが、過ぎた後は大きなチャンスに変わっているはずです。ウォーレン・バフェットやレイ・ダリオなど著名な投資家は口を揃えてマーケットのタイミングを掴むのはほぼ不可能と言っています。ただ、株価が30%以上下がることは滅多にないバーゲンセールではあります。
いまNASDAQ100の株価は昨年11月の史上最高値から30%下がっています。これは同じ性能の商品が3割引で買えるチャンスと言えます。特に米国の場合はインフレーションが適正値に下がって中央銀行が金融緩和にシフトすれば、株価はもとの水準以上に回復していきます。30%下がったものが元に戻る時には、150%の成長があります。マーケットの平均成長率は年間7%ほどなので、いつもより20倍くらい良いチャンスと言えます。
もっと下がるかもしれませんし、元に戻るまでに数年かかるかもしれません。しかし、大きく下がった時は回復した時に大きな恩恵を得るためのチャンスには違いありません。多くの投資家が過去の大暴落の際に株式などを購入して資産を増やしています。これは特定の人だけではなく、みんなに平等に与えられたチャンスのように思います。
将来のための投資
はい、2022年は投資をはじめるのにとっても良いチャンスだと考えられます。ただし、大きく下がって割引価格になっているとしても、資金を一度に投資して費やしてしまうのはオススメできません。なぜなら、およそ1年後(2023年の春)までの期間はもう少し下がってもおかしくない期間だからです。もちろん現在が一番安くてここから数年間上がり続けるという可能性ももちろんあると思います。
しかし、今は原油価格が上がり、食糧や金属材料の価格も上がり、インフレーションが高騰しています。そんな中、解決の糸口はまだ見えていないため、これから失業率があがって本格的なリセッションになる可能性はまったく消えていないように思います。リセッションが本格化するなら、株価はもっと下がります。
こんな時に有効な投資方法がドルコスト平均法と呼ばれるやり方です。やり方は簡単で、毎月決まった額で買えるだけ買っていくだけです。例えば、S&P500という米国のトップ企業500社を集めた指数と連動するETFを毎月1万円ずつ買っていくというやり方です。
最初に投資資金をすべて投資すると、この指数と同じように成長するので、例えば最近の10年だと4倍になっています。株価が底に来たタイミングをピッタリ合わせられた場合、一括購入のほうがパフォーマンスが良いという計算が出ますが、将来に稼ぐお金をいま投資することは難しいので、現実的にはドルコスト平均法が合っていると思います。
ドルコスト平均法で毎月決まった額で購入すると、株価が下がっている時はより多く買うことができるので、多くの場合はいまのような株価の暴落のショックを和らげる効果があり、さらに最終的に保有している資産の数が多くなります。
この暴落から立ち直って株価が回復していく時に、毎月買っていた資産が加速的に成長していきます。明確にいつかは誰にも分かりませんが、次の展開は暴落からの回復になるので、このチャンスをぜひ多くの人に活かしてもらえたらと思っています。
「多くの人が投資を売買している時に稼ぐものだと思っているけど本当はそうじゃない。投資は待っている間に稼ぐものなんだよ。」 by ウォーレン・バフェット
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